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注文住宅の費用内訳を徹底解説!費用を安く抑えるポイントも併せて解説

更新日:2022.01.27


本記事では注文住宅の費用内訳について解説しています。

注文住宅を建てる場合には、建築代金以外にも様々な費用が必要となります。
これらについて詳しく知っておくことで、正しい資金計画を立てましょう。

今回は注文住宅にかかる費用をはじめ、費用を安く抑えるポイントについてもご紹介します。
ぜひ最後までご覧ください。

そもそも注文住宅の費用内訳とは?

注文住宅を購入するための費用は、大きく下記の三つに分かれます。

1.建物本体工事費用
2.付帯工事費用
3.諸費用

これらについて、予算オーバーとならないようしっかり計画するようにしましょう。

注文住宅の土地購入時にかかる費用内訳

注文住宅を土地から購入する場合、土地購入代金以外にかかる費用があります。
費用の合計目安は、土地代金の7~8%前後です。

1.印紙代金(売買契約に貼付する印紙)
2.仲介手数料(不動産仲介会社を通して土地を購入する場合)
3.固定資産税(年税額を、初年度のみ売主と日割精算します)
4.登録免許税(登記費用とも呼ばれ、一定の税率がかかります)

注文住宅を土地から購入する場合は、購入前に上記の諸費用の見積りをもらうようにしましょう。

注文住宅の工事費用の内訳

次は注文住宅の工事費用の内訳をご紹介します。
費用の目安は、総額(土地代金除く)の80%前後です。

・建物本体工事費(建築費)
・付帯工事費(別途工事費)

工事費用は主にこの二つに分かれます。
以下に解説します。

建物本体工事費(建築費)

建物本体工事とは、建物そのものを建築する費用です。

建物が完成するまでの基礎工事・木工事・外壁工事・屋根工事といった全ての行程を指します。

付帯工事費(別途工事費)

付帯工事費とは、本体工事以外の工事にかかる費用です。
費用の目安は総額(土地代金除く)の20%前後です。

・外構工事費用
・協設足場工事費用
・地盤調査および地盤改良工事
・上下水引込工事

主にはこのような内訳となります。
地盤改良工事は土地条件によって高額となる場合もあるため注意が必要です。

注文住宅の諸費用の内訳

次に、注文住宅購入に必要な諸費用の内訳についてご紹介します。

・引っ越し費用
・住宅ローン融資手数料
・火災保険料・地震保険料
・登記手数料
・税金
・印紙代
・家具や家電などの購入費
・その他の諸費用

注文住宅には、これだけの諸費用が必要となります。
以下に解説します。

引っ越し費用

引っ越し費用の目安は、荷物の量・引っ越し先までの距離・引っ越しの時期によって大きく変わるため一概にはいえません。

ただし、引っ越し代を抑えるためには以下の方法があります。
1.繁忙期(3~4月)を避ける
2.荷物の量を減らす
3.平日を選ぶ(土日祝・月初末を避ける)
4.複数の引越会社で相見積(競合させる)
5.時間を指定しない(引越会社の都合に合わせる)

これらを意識することで、引っ越し費用を大きく下げられる可能性があります。

住宅ローン融資手数料

住宅ローンを組むにあたり、金融機関に手数料または保証料を支払う必要があります。

融資手数料は借入金額の2%前後(金融機関によって差がある)が目安。
銀行保証料は融資額100万円に対して約2万円(35年ローンの場合)が目安です。

返済期間を長く設定すれば、融資手数料の方が割安になることが多いですが、住宅ローンを期間前に繰上げ返済する際には注意が必要です。

銀行保証料は予定期間よりも早く完済した場合、残存期間分の保証料は返戻されますが、融資手数料はあくまで「手数料」のため、返戻はありません。

住宅ローンを短期で返済する計画の場合には、目先の金額にとらわれず判断しましょう。

火災保険料・地震保険料

火災保険は住所地・構造級別・耐火性能・補償内容・保険金額によって、同じ延床面積でも費用が大きく変わります。

例えば、耐火性能やプランによって保険料が二倍変わる場合もあります。

トラブルを避けるためにも、必ず事前に見積をおこないましょう。

登記手数料

注文住宅購入にあたり、土地建物の登記が必要です。
その際に司法書士および土地家屋調査士へ支払う手数料の相場は以下の通りです。

・建物表題登記: 8万円前後
・所有権移転登記:5万円前後
・所有権保存登記:3万円前後 
・抵当権設定登記:4万円前後

なお、これらは手数料のみの金額です。
以下で解説する税金についても考慮しましょう。

税金

注文住宅購入の際にかかる税金について把握しておきましょう。

・登録免許税( 固定資産税評価額を基準に算出)
土地の所有権移転 2.0%
建物の所有権移転 2.0%
所有権保存登記  0.4%
抵当権設定登記  0.4%

なお、新築建物の場合には固定資産税評価額が決定されていないため「新築建物課税標準価格認定基準表」にて算出します。

土地については、評価証明書(各市町村発行)を確認することで、固定資産税評価額が確認できます。

また、不動産取得税については、新築住宅の減税措置があるため、本記事では省略しています。

印紙代

注文住宅購入に際し、印紙代金がかかります。

・土地売買契約書(土地の契約書)
・建設工事請負契約書(建物の契約書)
・金銭消費貸借契約書(住宅ローンに契約書)

主に、これらの契約書に貼る印紙代金が必要です。
印紙代金は契約金額により異なります。

例えば、土地1,500万円、建物1,500万円、住宅ローン借入3,000万円の場合、土地分印紙代金1万円、建物分印紙代金1万円(土地・建物ともに軽減税率適用後)住宅ローン分印紙代金約2万円となります。

家具や家電などの購入費

注文住宅購入には、新たな家具や家電などを購入する費用も考慮する必要があります。

どの家具や家電を新たに新調するかは人によりますが、新築を機会に購入を検討しているものがあれば、それらも含めて資金計画を練りましょう。

その他の諸費用

注文住宅を購入して新たに入居するにあたり、必ず新調しなくてはいけないものもあります。

例えばカーテンは、各窓の大きさに合わせて設置しないと見栄えも悪くなるでしょう。

オンリーホームで注文住宅をご購入いただくと、カーテンなどの生活必需品をたくさん選べるカタログが、標準仕様に付帯しています。

その他費用の余計な出費を抑えることができます。

注文住宅の費用を抑えるポイント

注文住宅は、そのこだわりゆえ高額になりがちです。

・延床面積を削減する
・土地代を抑える
・外構工事を抑える
・設備や仕様のグレードを抑える

これら注文住宅の費用を少しでも抑えるポイントについてご紹介します。

延床面積を削減する

延床面積の削減が、最もダイレクトに費用を抑えることができます。
延床面積を減らすポイントとしては、各居室の調整と動線を短く設計することが挙げられます。

この点を意識することで、延床面積を削減できるでしょう。

土地代を抑える

土地代金を抑えることもポイントです。
利便性の高さを優先すれば、土地は高額となります。

土地代を抑えるためにも、郊外なども視野にいれて検討しましょう。

外構工事を抑える

外構工事を抑えることも重要です。

家の外観に影響する外構は、こだわってしまいがちですが、思いのほか高額になることもあります。

駐車部分のコンクリート仕上げ、玄関ポーチ、ポストなどの最低限の部分は確保しつつ、内容を抑えるように努めましょう。

設備や仕様のグレードを抑える

設備や仕様のグレードを抑えることで、費用の削減ができます。

注文住宅の設備仕様は、基本グレード自体が高く設定されているため、多少抑えても不便を感じることは少ないでしょう。

まとめ

ここまで、注文住宅の費用内訳や費用を安く抑えるポイントについて解説してきました。

以下、本記事のまとめです。

・注文住宅の費用には本体工事費用・付帯工事費用・諸費用の三つがある
・諸費用には住宅構造など条件により大きく変わる項目があるため、事前に確認
・住宅ローンの融資手数料と保証料の違いについて注意

オンリーホームでは、諸費用についても丁寧にご説明いたします。

余計な出費が抑えられる「パーフェクトフル装備住宅」のヒミツをご紹介しますので、まずはお気軽にオンリーホームへご来店ください。

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